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 ●1月27日付「権忘症 重症」●2月24日付「流行性韓熱(ヨン様熱) 」
 ●3月24日付「主権失認症 重症」●4月28日付「小異誇大症候群 重症」
 ●5月26日付「小泉首相 主権失認症 末期」●6月23日付「慢性責任無自覚症 末期」
 ●7月21日付「慢性靖国恐怖症」●8月18日付「スターリン病 末期」
 ●9月15日付「付和雷同熱 大流行」●10月13日「公私混同症候群 要治療」
 ●11月10日付「亡国症候群 要治療」●12月8日「職業道徳欠乏症 重症」

木曜コラム 平成17年1月27日付
<< 産経新聞 「Dr.斎藤のニッポン健康診断」より >>

◆権忘症 重症◆

 NHKと朝日新聞による争いも佳境に入ってきたと言ったらしかられるか。報道に対する 政治の介入という、今ごろではどれほども話題にならないことだと思っていたのだが、 日本を代表する報道機関だけに耳目を集めている。

 私には「目くそ、鼻くそを笑う」のたぐいに話に思える。議論すべきは、“国営放送”である NHKが放送した番組の中身が先決と考えるのは、私だけではないと思う。
 戦争犯罪を取り上げるのは良しとしよう。戦勝国による法廷が公正なものであったのか? など議論の多いところでもある。しかし諸氏の指摘を待つまでもなく、かりそめにも裁判と 銘打って、弁護人が不在など小学生の模擬裁判でもありえない。

 思想の自由なのだから百歩譲って天皇陛下の責任を斟酌することも有りで良い。しかし、裁判が、 たとえ冗談にせよ、陛下の弁護もなしに断罪することは許されない。「孤独の人」だから良い よいうわけにはいかない。

 公共放送が、このような番組を構成した責任は全国民が厳しく断罪すべきと思うがいかがか? まさかNHK「われこそが権威」と錯覚して主権者が誰かを忘れたわけではあるまい。

 今月の診断―「権忘症 重症」。

平成17年1月27日 産経新聞掲載

木曜コラム 平成17年2月24日付
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◆流行性韓熱(ヨン様熱)◆

 冬のソナタがNHKで放送されて以来、国を挙げて韓流ブームである。女性に限ってのブームと言い直そう。 今では天皇陛下でさえ「様」と敬称されることはないのに、「ヨン様」って何だ? わが家で「様」がつくのは、神様と仏様だけだ。浮ついた流行ではなく、対岸の国を理解したい。

 三十年前に社会学者のグレゴリー・クラークは「日本はブームの民族だ」と喝破している。この韓流ブームは 今に始まったことではない。若者の風俗には韓国の影響が感じられるものもある。全国的な方言に なった「語尾伸ばし・短節言語」なども、ときに朝鮮語を聞いている感すらある。

 キムチや焼肉は、わが国にもとからある食べ物のように、多くの家庭に定着した。陶磁器に代表されるように、 わが国に文化が半島由来であることは言うまでもないし、多くの挑戦民族が、わが国で生活の歴史を重ねてきた。

 朝鮮半島をめぐる政治課題はきわめて難しいときに至った。ブームの影で冷静にわが国の主権を見守りたい。

 今月の診断―「流行性韓熱(流行性ヨン様熱)」。

平成17年2月24日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年3月24日付
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◆主権失認症 重症◆

 酒席で久々に熱の入った議論が交わされた。ヨン様が「竹島は韓国領」といったことについてやり取りだ。
 「ヨン様なんてありがたがっている奴は国賊だ」という過激なものから、「隣国とは仲良く」なで意見は様々。 老若男女入り交じっての興奮だった。ただ、最も多かったのは「テレビで見たけど、あんな人も住めない島なんか韓国にやればいい」という無責任なものだった。

 韓国の熱に比べると寂しくなる。北方領土については、わが国の領土であることが、教科書に記載されていないものまであると聞く。中国とは、尖閣諸島をめぐって主権交渉を急がなければならない。

 私達が住んでいる外側にも、わが国の領土がある。そして、その島の外側はわが国の領海だ。海産資源や天然資源がそこに存在している。領土は日本の主権だ。

 国を支える政治家に、その認識がない。島根県議会の英断に快哉を叫びたい。

 今月の診断―首相以下「主権失認症 重症」。

平成17年3月24日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年4月28日付
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◆小異誇大症候群 重症◆

 ここ数ヶ月は国家主権に関する政府の対応の甘さについて論じてきたが、それにつけても中国の振る舞いに対しては、国民の一人として怒りの声を上げたい。

 中国各地で展開されたわが国への抗議運動は、さまざまに解説されている。いずれも少しの真実を論表しているとは思うが、大事な視点に欠けている。「誰がこのデモを組織したのか」ということだ。
 私は全共闘世代だが、当時は革新政党だけでなく、三派だの何だのと、それなりに旗振り役がいた。だから活動は十年以上にも及んだ。思想的活動とはそうしたものだ。

 今回の中国における熱気は、ある日突然に収斂(しゅうれん)した。政府の取り締まりとはいえ、あまりにも早い結果ではなかったか。デモへの政府対応も、群集のなすがままといった印象だった。
 動員された群衆もほとんどが、学生世代。これらの事実による結論は一つ。今回の抗議行動は政府主導でなかったのか。中国では、政策論議にもなっていなかった日本の国連安保理加盟問題が主になっていたことも唐突の感あり。

 先日、田中角栄先生による日中国交回復ビデオを見直した。周恩来首相の「大同小異」の言葉とあふれんばかりの笑み、そして握手とお互いの低頭。あの日こそ、両国にとって忘れてはならない過去ではないのか。

 今月の診断―「小異誇大症候群 重症」。

平成17年4月28日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年5月26日付
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◆小泉首相 主権失認症 末期◆

 いささか古い話で恐縮だが、六〇年、七〇年安保闘争のアメリカ大使館への抗議行動を思い出した。 デモ隊はアメリカ大使館に近寄るどころか、建物さえ見えないほどの規制を受けた。中国において日本大使館 が受けた国辱とは比べようもない。

 日本人の抗議デモは、日本の警察によって規制された。言うまでもないことだが日本大使館には日本の主権が及ぶ。 アメリカ大使館が日本政府によって守られたように、国交のある中国政府は、日本の主権の及ぶ、中国の中の日本である 日本大使館を守る義務がある。

 無論、中国の国民によって投石されることなどあってはならない。まさか、上海で虐殺があったと主張する中国から、 石ぐらいでガタガタ言うな、と開き直っているわけではあるまい。

 安保闘争時のアメリカ大使館の塀の中には銃を装備した海兵隊員がいた。中国政府によって守られないのであれば、 自分の手で守らなければならない。
 政府が、中国政府に申し入れをしようとしていることは、損害の賠償である。問題は賠償などではなく、 「なぜ日本大使館に対する暴挙を防がなかったのか」という、ただ一点だと思うのだが。それが国交であり、 国の態度だと断じたい。

 今月の診断―「小泉純一郎首相 主権失認症 末期」。

平成17年5月26日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年6月23日付
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◆慢性責任無自覚症 末期◆

 民主党は、小泉首相当の懲罰動機を河野議長に提出した。会期延長を決めた17日の衆院本会議に酒気帯び出席をした事に 対するもの。総理の他に森喜郎前首相や武部自民党幹事長等の名前が挙がっている。これに対して自民・公明の与党は 『民主党議員にも酒気帯びが居た』として同様の懲罰動機を出した。国権を司どる一方の最高機関が、この体たらくである。 恐るべきだ。これには与党も野党も関係なく、どちらを指示する国民も怨嗟と抗議の声を国会に叩きつけなければならない。

 最近では酒気帯びの運転を、厳しく取り締まっている。罰金も同乗者の全てに課せられている。酒気帯び運転が人命を 殺傷する危険が大だからだ。

 言うまでもなく、国会は『国民の生命と財産を守る』最高議決機関だ。責任の重さは自動車運転の 比ではないと思う。さしたる議決でない時には常習化していた可能性が無かったか。首相が酒気帯びていたら、気がついた 議員が開会の延長などを、何故申したてなかったのか。

 武部幹事長は、郵政民営化の議決について『公認しない』方針も示唆しているが、誰も言うことは聞くまい。 全員が二度と国会に出てこなければ、この国も少しは良くなるかも知れない。

 今月の診断―「慢性責任無自覚症 末期」。

平成17年6月23日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年7月21日付
<< 産経新聞 「Dr.斎藤のニッポン健康診断」より >>

◆慢性靖国恐怖症◆

 また終戦記念日が来る。八月十五日は旧盆の中日で、江戸時代から全国的に休日である。 営々とこの国を造り上げてきた祖先に感謝する日であり、新生日本の再出発日でもある。 仏教徒でなくても目くじらを立てることはあるまい。

 私は20年前、この日を国民休日『日本の日』として定める事を提案した。近代日本の礎を 築いた戦いの日々を、どう考えるか。国民の夫々に異なりがあるのは承知している。 今次大戦で遠い異国の地や、沖縄を初めとする国内で戦死された多くの英霊が、『死んで靖国の森で会おう』 と尊い命を、国土の防衛に捧げられたのは、あの時代の約束ではなかったのか。 勿論全ての方が了解していたとは思わないが。

 中国や韓国が国家戦略として、靖国問題を攻撃材料にするのは、夫々の国の裁量権だ。 ただし中国に阿る河野、加藤、中曽根そして後藤田これらの政治屋は、戦死された人々との謂わば 戦時契約を如何に考えるのか、それで亡くなられた英霊に申し訳が立つのか?日本の繁栄を思えば、 終戦時に一歳でしかなかった小生でさえ戦死者に申し訳ない気持ちと感謝で一杯だ。

 戦争は嫌だ、平和を希求する。しかし国の歴史であり遺産でもある靖国は、 蒙昧な議論の愚にしてはならない。(天罰が当りますぞ。)

 今月の診断―「慢性靖国恐怖症」。

平成17年7月21日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年8月18日付
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◆スターリン病 末期◆

 衆議院が解散した。『ブチキレ解散』『報復解散』様々だが、総理側近は『郵政解散』としたいようだ。 私は『小泉解散』としたい。小泉の、小泉による、小泉の為の解散だからだ。驚いた事に解散後の世論調査では、 内閣支持率は57,4%と6割に迫る勢いである。強い意志と実行力そして、ひるまない勇気を感じるそうだ。

 吉田首相以降、池田、佐藤、田中、福田、中曽根とリーダーシップを感じさせる内閣が続いたが、 以後は宇野、羽田、村山など存在感の無い内閣ばかりだったように思う。強い意思と姿勢は良い。 国民は果断に政局を乗り切るリーダーを望んでいる。

 しかし大切な事は『日本の為に何をするか』ではないのか。 国会議員の総数で言えば過半数以上によって否決された法案に、これ程の執着が必要とされるのか? 郵政は国論を二分しなければならない課題なのだろうか。 自民党は自由な議論と民主的な決定が約束された党組織では無かったか。 自分の決断に対して反対の意思表示をした者を公認しない、しかも抹殺する。近代民主主義では、 そうした国は一国も見当たらない。

 『血の粛清』ナチも共産党も、国民はこれを熱烈に支持した。小泉総理を歴史上の汚点にしては、ならない。

 今月の診断―「スターリン病 末期」。

平成17年8月18日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年9月15日付
<< 産経新聞 「Dr.斎藤のニッポン健康診断」より >>

◆付和雷同熱 大流行◆

衆院選挙が終わった。誰にも予想できなかった自民党の大勝。それも記録破りである。 選挙が変わったと言われている。従来型の『ドブ板選挙』では、勝てないとも指摘された。 立候補から僅か一ヶ月足らずで当選した議員は、かなりの数に上る。

ハッキリ言って、候補は政策も思想も無くて良い。年が若く高学歴で見栄えが良ければ、それで良い。 話題性があれば、もっと良い。『劇場型政治』と言われる所以でもある。 劇場なら、もう少し高尚で文化的香りぐらいあって然るべきと思うが、如何か?。

実際はワイドショウに過ぎないし、週刊誌ネタ程度の中身だ。 ただ一つの政策が不合意なだけで、数十年来の同志も踏みにじられた。 自由な討議さえ許されない。それでも国民は小泉演出に乗せられた。

グレゴリー・クラークは『日本人はブームの民族だ』と40年前に喝破している。 『皆が行くとテレビで言ってたから行く』『何か色々出ていて自民党の方が面白そう』 『逆らった奴バシバシやっつけて強そう』自分にとって有意かどうか、 中身の提示さえ無い『改革』の絶叫に踊った国民は、このツケをどのように払うのだろうか?。

 今月の診断―「付和雷同熱 大流行」。

平成17年9月15日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年10月13日付
<< 産経新聞 「Dr.斎藤のニッポン健康診断」より >>

◆公私混同症候群 要治療◆

 裁判所がおかしい。特に判決に話題が集中している。数年前から、個々の司法判断について、 疑義が訴えられてきた。刑事事件では、被告(加害者)の人権を重視するばかりに、 被害者と家族の権利が著しく阻害されている。

 さまざまな公害訴訟や、住民の権利の主張に対しても、国や地方自治体の敗訴が目に付く。 ごみや騒音、国の安全保障など、国家的視点での判断をゆがめられつつあると感じていた。 靖国参拝をめぐる全国的な訴訟も異質なものを感じていたが、相次ぐ判決は、どうしたというのか。
 参拝を容認するもの、しないもの。そして大事な判断根拠に触れることなく判決を下したもの。 司法の絶対的真理は正義である。わが国には、たった一つの判断にたくさんの正義が存在するのか、 と改めて日本の禍々しさを痛感した。

 司法は機関でなければならないと思う。靖国参拝の判決は、機関の判決ではなく、個々人の思想によって 為されたものだ。司法といえども政治だ。政治的立場かた逃げたか、意図的に自らのゆがんだ思想根拠に 基づいて判決したか。

 その結果によって、国は大きく迷走する。すべての判事は国家的見地から、機関として判決すべきだ。

 今月の診断―「公私混同症候群 要治療」。

平成17年10月13日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年11月10日付
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◆亡国症候群 要治療◆

 日本がおかしい。政治がおかしい。今や、こんなコピーは少しも珍しくない。 数年後には、日本という国はあっても、日本国民など、ほとんどいなくなっているかもしれない。

 国民が関心を示さない話題に教育費国庫負担がある。この議論がおかしい。 中央教育審議会では白熱した議論が交わされたし、小泉純一郎首相も自らの結論を顕示し続けた。 地方代表である六団体は、珍しく国庫負担反対で共同歩調をとり、「税源移譲による教育の地方自立」を主張している。 「教育の多様化に対応」「カリキュラムの自主化」など意見もさまざま。論拠の一つは「文部科学省が押し付けた、ゆとり教育による子供たちの知的レベルの破綻」である。

 小泉首相は、地方移譲論。ただし、その根拠は財政論だけ。明治政府がいち早く国民に掲示した森有礼による奨学礼は、 知的国家への変貌と同時に、幕藩体制という地方分権から統一国家への変革を目指したものだったといえる。

 基礎的教育の根幹は、知識の習得とともに、日本という社会の一員を自覚させることにほかならない。 義務教育国庫負担が財政の延長でしか議論されない日本は、確実に無国籍国家に変貌する。 国の存在を誰が教えるというのだ。

 今月の診断―「亡国症候群 要治療」。

平成17年11月10日 産経新聞掲載

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木曜コラム 平成17年12月8日付
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◆職業道徳欠乏症 重症◆

 念願のわが家を入手。初めての新年を迎えようと、夢が膨らんだ年の瀬に、わが家が欠陥住宅であった。 わが身に振り返ればゾッとする。しかも、関係者は自ら犯した罪を恬として恥じていない。 設計者に至っては「手抜きを示唆されたから」と弁明している。「やれ」と言われたら、何でもやるのかと言いたい。

 良識が売り物の報道機関にさえ、この種の話題があった。売るためなら何でもやる。 何時からその国になってしまったんだろう。これらに関連した各社は自己破産、 倒産をすれば責任を逃れられるとでも思っているのだろう。 政治家、教師、医師、警察官・・・。職業道徳という言葉は、もはや「死語」になった。

 わが家は医師の家系で江戸時代の先祖は「医で財を為さず、医を私せず」と家訓を残している。 プロとして譲れないものがあるはずだ。収監されたら、それぞれの立場で責任を痛感してもらいたい。

 その上で日本は擬制社会主義国なのだから、建設確認をして、許可を出した役所も責任は免れない。

 今月の診断―「職業道徳欠乏症 重症」。

平成17年12月8日 産経新聞掲載

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